【知らなきゃ損】採光が足りない住宅の居室やリビングでもOKになる方法がある？抜け道や緩和とは？

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この疑問をスッキリ解決！

💡ズバリ、結論はこちら！

住宅の居室には、原則「採光上有効な開口部」が必要です。

適合が難しい場合、以下の３つの方法で緩和・対応が可能です。

１．LDKの場合、キッチンを除いて採光計算する方法（ただし閉塞感に注意）

２．採光基準を満たせないなら「非居室（納戸）」扱いにする（やりすぎ注意）

３．照明設備の設置により、基準を「1/7→1/10」に緩和する（おすすめ）

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採光計算の基本をおさえよう

採光計算とは、居室の「外から光を取り込む窓の面積」を計算すること

基本の計算式はこちら：

「居室の床面積 × 1/7 ≦ 窓の面積 × 採光補正係数」

つまり、『居室の床面積×1/7』以上の採光上有効な窓を設ける必要がある

採光が足りないときの３つの対処法とは？

リビングや居室の採光規定に適合させるための主な対応策

１．リビング(LDK)であれば、キッチンを採光計算の面積から除外をする

２．採光基準を満たせないなら「非居室（納戸）」扱いにする

３．照明設備の設置により、基準を「1/7→1/10」に緩和する

①LDKのキッチン部分を除外する方法とは？

LDKの採光を検討する際、条件を満たせばキッチン部分を除外できます

具体的には、キッチンを最小限の面積にし、垂れ壁などで区画します

②採光不要にしたいなら「納戸」などの非居室に！

「納戸」などの非居室として扱えば、採光の規定を受けずに済みます

図面で何と書く？「非居室名」はこれ！

非居室として扱いやすい名称	「居室では？」と指摘の可能性あり
納戸 サービスルーム ストレージルーム ※サービスルーム・ストレージルームは、まれに指摘を受けます	DEN ユーティリティルーム 多目的ルーム 書斎 ※これらは「居室では？」と審査時に指摘が入る可能性が高いです。「納戸」と記載するのが最も安全です。

図面に書くだけでなく、実際に「非居室」として使う必要があります
詳しくは次の記事で解説しています

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なぜ「納戸を居室と表記」してはいけないのか？

不動産公正取引協議会の表示規約施行規則第10条により、納戸を「居室」として広告に出すことは禁じられているようです。

③照明設備の設置で「必要な窓面積」が1/10に緩和できる

住宅の居室には「床面積×1/7」以上の窓が必要です。

ただし、床面で50ルクス以上の明るさを確保できる照明設備を設ければ、この基準は「1/10」まで緩和されます。

照明設備を設けるだけで、採光に必要な窓面積は1/7から1/10まで緩和されます。
現場で使われることの多い緩和制度です。
そのため、採光が足りないときの実務でよく使われる緩和策です。
ただし、この緩和は「必要な窓面積を減らす」だけの緩和制度です。
そもそも採光補正係数がゼロの窓では、この緩和制度は効果はありません。

1/10緩和の技術的助言とパブリックコメントをあわせて確認！

おまけ：もうひとつの抜け道「用途上やむを得ない居室」

「用途上やむを得ない居室」として、採光の義務を除外できる場合があります。

ただし、戸建住宅でこれが認められるのは、ピアノ室などごく限られたケースです。

法35条の3「無窓居室」とは？─ 不燃区画・告示対応のポイント

現在、記事を作成中です。近日中に公開します。

行政に携わった経験を踏まえて

ここでは、行政実務に携わった経験をふまえ、現場で得られた知見や気づきをご紹介します。

まとめ

採光規定には原則として「床面積×1/7以上」の窓が必要

LDKならキッチンを除外して採光面積を確保できる場合あり

採光不足の部屋は「納戸」などの非居室とする方法も有効

照明設備で1/10緩和も可能だが、補正係数ゼロの部屋では効果はない